電気エネルギー

電気エネルギーの利用

電気エネルギーの消費

発電電力量は年々増加しており、現在は天然ガス、原子力が大部分を占めていますが、将来的には、石油の消費を減らしながら、原子力が増えていくと予想しています。 日本では、日中は会社などで電気を使って活動し、夜は家の範囲で電気を使います。 そのため、昼が圧倒的に電気を消費し、夜と大きな差があります。 1年のサイクルでは、夏の冷房が一番多く、冬の暖房も年々増えて来ています。

家庭用電気の消費

家の中の電化製品にはどんなものがあるでしょう。 これまで、家電製品には、冷蔵庫、カラーテレビ、電子レンジと新しいものがどんどん増えてきました。 パソコンやエアコンも普及しています。 どれも日常生活に欠かせない物になっていますね 。家庭用電気の消費量も家電製品の普及と共に、増加傾向にあります。

送電の仕組み

電気を作る、火力発電所や水力発電所の多くは、民家から離れたところに作られます。 そのため、民家までに電気が送られるまでにはコストがかかります。発電所で作られた電気は、送電線を通って変電所に送られます。 変電所には鉄道変電所、配電用変電所などがあります。そして配電線から電柱を通って各地域の民家などに送られます。

電気エネルギーの歴史

1870年	ベルギーのグラムが発電機を開発しました。
1876年	アメリカのグラハム・ベルが、電話機を発明しました。
1879年	エジソンが白熱灯を実用化しました。10月21日をあかりの日としました。
1882年	東京の銀座に、日本で初めて電灯がつき、たくさんの人が見物に来ました。その後数々の発電所が誕生しました。
1883年	東京電灯会社（現：東京電力）が開業しました。その後、名古屋、神戸、京都、大阪などに電灯会社が設立されました。
1942年	電力管理法が公布されました。
1946年	石炭不足の影響で、電気需給調整規則が公布されました。
1952年	電源開発促進法の公布がされました。また、電気事業連合会が発足されました。
1953年	洗濯機、トースター、冷蔵庫などが発売され、電気元年と呼ばれました。
1954年	松下電器により白黒テレビが発売され、1956年に普及しました。
1955年	トランジスタラジオが発売され、洗濯機、冷蔵庫、電気釜が人気になりました。
1960年	電気毛布が誕生しました。日本で初めてカラーテレビが放送されました。国際度量衡総会（CGPM）により、単位をサイクルからヘルツに変更しました。
1964年	電気事業法が公布されました。
1966年	日本で初めて原子力発電を開始しました。カー(車)、クーラー、カラーテレビの3つを3Cと呼ぶようになりました。
1969年	電気事業研究国際協力機構（IERE）が開幕しました。
1971年	環境庁が発足されました。カセットテープレコーダーが普及しました。
1972年	カシオにより、電卓が普及しました。
1973年	石油が値上げし、石油ショックとなりました。これを機に省エネの考えが浸透し、通産省資源エネルギー庁が発足されました。ファックスが開発されました。
1974年	通産省により、電気使用制限規則が制定されました。また、電源三法「発電用施設周辺地域整備法」「電源開発促進税法」「電源開発促進対策特別会計法」が公布されました。
1979年	第二次石油ショックが起こりました。省エネルギー国民運動が始まりました。日本電気により、パソコンが販売、ソニーがウォークマンを発売しました。アメリカのスリーマイルアイランド原子力発電所で事故が起きました。省エネルギー法が制定されました。
1982年	CDプレーヤーが誕生しました。
1983年	環境基本法が成立しました。ファミコンが誕生しました。
1986年	旧ソ連のチェルノブイリ原子力発電所で事故が起きました。(現在の所在地はウクライナ共和国)
1989年	携帯電話の普及が始まりました。1986年の原子力発電所事故を機に、WANO（世界原子力発電事業者協会）が設立されました。
1990年	地球温暖化防止行動計画を決定しました。
1996年	アジア太平洋エネルギー研究センターが設立されました。
1999年	1979年の省エネルギー法を改正し、エネルギー使用の合理化に関する法律（省エネ法）が制定されました。
2005年	電気事業法が改正されました。

エネルギー管理士

省エネルギーセンターが行う国家試験です。毎年8月に行われるエネルギー管理士試験に合格するか、毎年12月に行われる認定研修を受け、修了試験に合格することで認定されます。他に熱分野もあります。熱分野、電気分野があります。

電気エネルギーに関する制度

RPS制度

Renewable Portfolio Standardと言います。2002年6月に「電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法」として制定されました。4年ごとに、以降8年間の新エネルギーの利用目標値を設定する制度です。2006年現在、新エネルギーの利用目標は、83.4億kWhです。2010年には、122億kWhを目標にしています。これは全体の電力の1.35％に値します。

電気エネルギーの団体

熱・電気エネルギー技術財団

日本の健全で調和的な経済の発展、科学技術の発展を目的とした、熱エネルギー、電気エネルギーに関する活動と、新エネルギーに関する補助をする財団法人です。

電気事業連合会

電気事業の健全、円滑な運営を目的とし、1952年11月に全国9つの電力会社によって設立されました。2000年には沖縄電力が加盟し、現在は10の電力会社で構成されています。全国30箇所に見学ができる電力資料館があり、最新機器を展示しています。