再生可能エネルギー

再生可能エネルギーとは？

再生可能エネルギーとは、一度使っても、短期間で再生できて枯渇しないエネルギー資源のことを指し、なおかつクリーンなイメージを強調した用語として、広く用いられています。全般的に小規模で地域分散型なので、基本的にはどこでも設置可能で環境負荷が小さいというのが特徴です。ちなみに、2006年10月に千葉の幕張メッセで「再生可能エネルギー2006国際会議」が開かれます。

再生可能エネルギーの種類

再生可能エネルギーには、次のような種類があります。

太陽光発電

日本での技術開発が進んでいる無限のエネルギー源です。エネルギー密度が小さい、天気や昼夜に左右されやすい、発電コストが高いことなどが難点です。

太陽熱利用

日本は世界一、太陽熱を利用している国です。用途は限られていますが、ストック可能、導入コストが安いといったメリットもあります。湯沸かし器からタービン発電所にいたるまで、様々な設備開発ができます。

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風力エネルギー

日本では発電場所が限られているため、海外に比べて導入は遅れていますが、最近になって導入が加速しています。今後、さらに風力タービンの生産技術向上で、化石燃料に対抗する競争力を持つことが期待されます。

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水力エネルギー

発電立地は数多くありますが、発電容量が小さいのが欠点です。これから、ますます小水力発電機器の開発に力を入れていく必要があります。

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地熱エネルギー

火山の多い日本では可能性のあるエネルギーですが、適している地域が国立公園になっているという問題などを抱えています。

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バイオマスエネルギー

バイオマス廃棄物や作物を使って作ったガス化燃料で、発電するシステムです。現在、石炭燃料利用設備を使うことが考えられています。

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その他のエネルギー

その他のエネルギーとして、水素エネルギー、海洋エネルギー、波力エネルギーなどが挙げられます。これらは、実証施設段階です。そのほか、燃料電池は再生可能エネルギーに通常は含まれませんが、エネルギーの新しい利用形態として注目されているものの一つです。

再生可能エネルギーの使用量

一次エネルギーの総供給量のうち、化石燃料を除く再生可能エネルギー使用量の内訳は、水力発電が4％で、太陽熱・地熱など他のエネルギーが1％にとどまっています。近年、少しずつ増加はしていますが、やがては枯渇してしまう化石燃料にばかり頼らずに、日本も再生可能エネルギーに転換していかなければならない時期に来ているのではないでしょうか。

再生可能エネルギー法について

皆さんは、再生可能エネルギー法という法律を知っていますか？ この法律は、地球温暖化防止、環境保全及び持続可能な発展のために、総電力供給における再生可能エネルギーの割合を2010年までに2倍以上にすることを目的に、2000年に制定されたドイツ連邦法です。 電力供給事業者に対する再生可能エネルギー買取義務とその買取価格及び期間、系統接続に関する費用負担者、2年ごとに政府が連邦議会に市場状況などについて報告書を提出する義務などを規定しています。 2004年には、総電力供給における再生可能エネルギーの割合を2010年までに12.5％以上、2020年までに20％以上にすること、大口電力需要者に対する優遇措置、風力発電施設に対する効率を重視した買取価格の設定、バイオガス発電施設や小型水力発電施設に対する買取価格の改善などが改正されました。